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導入事例

事例1

大手家電メーカー工場

従業員規模: 150人
サービス形態: 訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 月2回(1回5時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

月2回比較的長時間滞在しているため、多くの社員と面談、指導しています。滞在日は随時社員が健康管理室に来室し様々な健康相談に対応。健康診断の事後措置については、こちらの会社(健康保険組合)独自の健康診断後のフォロー体制にも柔軟に対応しており、通常よりも面談対象者や面談回数を多く設定し細やかにフォローしています。

事例2

電気製品開発研究所

従業員規模: 200人
サービス形態: 訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 月2回(1回5時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

出向や出張者が多く、産業医訪問日と面談対象者の都合が合わないこともあるが、メールや電話のやりとり、またテレビ電話などで随時対応し、なるべく長期出張者や出向者ともコンタクトをとり健康状態の把握に努めている。
メンタル疾患による休職後の復職プログラムにも参加し、患者本人、人事、職場、健康管理室との連携に努めて再休職の防止に努めている。

事例3

大手電機部品メーカー工場

従業員規模: 300人
サービス形態:訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 月1回(1回3時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

月1回の訪問ながら、社員数が多く長時間勤務者も比較的多いことから、1回の訪問の中に安全衛生委員会、4-6名ほどの産業医面談と非常に密度の濃い内容となっている。産業医、職場、人事との連携をしっかりとり、気になる社員については気軽に相談して頂いている。

事例4

ホテル・不動産業

従業員規模: 150人
サービス形態: 訪問
訪問頻度: 月1 回(1回1時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

安全衛生委員会の立ち上げから関わり、運営のアドバイスをしてきている。安全衛生委員会では、職場からの定例報告の他、産業医から安全衛生に関わる小講話を提供している。

事例5

金融業

従業員規模: 約1000人
サービス形態: 訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 月2回(1回3時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談)
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

東北6県の支店すべてを統括して担当。当初は他県については、それぞれ別の産業医が担当していたが、産業医の高齢化、産業医が多忙により訪問ができない、産業医と人事部の認識のすり合わせが困難、といった問題があったため、統括管理となる。統括管理することで産業医による就業判定や復職支援に一貫性ができた。人事・健康管理室スタッフと密に連携がとれている。

事例6

物流センター

従業員規模: 150人
サービス形態: 訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 月1回(1回2-3時間)
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

物流センターという業務上、腰痛災害が多く、腰痛体操の導入をすすめ実施している。また熱中症対策・感染症対策についても力をいれている。

事例7

大手部品メーカー工場

従業員規模: 1300人
サービス形態: 訪問、訪問時以外の電話・メールによるサポート
訪問頻度: 週1~2回
業務内容: 

健康診断の事後措置(就業判定、保健指導)
長時間労働者対策(産業医面談) 
メンタルヘルス対策(復職支援など)
医療機関との連携
安全衛生委員会
健康相談
ストレスチェック

1000人以上の事業所のため、本来は専属産業医が必要ですが、専属産業医が就任するまでの間のスポット勤務として対応させて頂いております。緊急で面談が必要な場合なども随時対応させて頂いております。

産業医と保健師による「健康管理室」を御社につくりませんか?

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